2011年7月31日(日曜日)

原発ゼロ―オーストリアの選択

カテゴリー: - katsumi @ 23時59分18秒

オーストリアには原発が一基もないということは聞き知っていましたが、その経過はよくしりませんでした。

 

朝日のウエブ・ロンザに次の記事がありました。

 

http://webronza.asahi.com/global/2011032900001.html


2011年7月30日(土曜日)

私の読んだミステリー5

カテゴリー: - katsumi @ 23時17分11秒

ロアルド・ダ―ル「あなたに似た人」(早川書房、田村隆一訳)に収められた15編を読了しました。

 

ミステリーを読んで初めて感じた読後感を15編すべてにもちました。


「やらせ」策動―規制が役割の安全・保安院に続いて佐賀県知事も…辞任に値する

カテゴリー: - katsumi @ 23時10分11秒

今朝の新聞で安全・保安院が、規制する立場を放棄して推進世論作りのために「やらせ」を策動していたことが報道されたとことだったが、今晩のネットニュースで、九電のやらせメールを誘発する発言を佐賀県知事がおこなっていたことが報じられていました。

 

記事こちら→時事通信毎日新聞読売新聞知事一問一答(読売)、朝日新聞

 

電力会社をはじめとする経済界、政府・官僚一体の国、共産党以外の政党・政治家、御用学者、大新聞をはじめとするマスコミがいっしょになって、国民と関係自治体・住民を安全神話の陥穽におとし入れたという構図を描いていたところに、遅まきかどうかは別として、原発立地県の知事が福島原発事故が起こった後に事故の収束はおろか検証もまだの時点で、世論工作を仕掛けることを九電側に教唆していたという事実が、新たに加わったことになります。

 

海江田経産相は九電社長に辞任を勧告しましたが、古川佐賀県知事にも同様の勧告をしなければならなくなりました。

 

古川佐賀県知事が九電側に会い、発言した事実を、九電の第三者委員会の発表より先に記者会見して自ら明らかにした経過が不明でしたが、最後に読んだ朝日記事では次のように書いてありました。

 

こちら→30日に急きょ記者会見した理由として、この問題について一部報道機関から取材に応じるよう求められていたことを挙げた。古川知事は「8月2日の定例会見で公表する準備をしていた。(九電という)相手があることで、一方的に発表はできない」と述べた。


2011年7月27日(水曜日)

「週刊明るい岩美」7月31日号

カテゴリー: - katsumi @ 23時36分03秒

明日、明後日両日が議会だより研修のため東京出張です。

そのことがあって「週刊明るい岩美」7月31日号を作成しました。

 

東部広域行政管理組合が計画しているごみ焼却施設の規模について、ごみ減量計画をもって見直しするよう提案した6月議会の質問に答えた町長答弁で、広域の管理者竹内鳥取市長に文書で意見を提出すると答えた榎本町長が、それを実行したこと、その意見書を掲載しました。

 

PDFはこちら→


私の読んだ池波正太郎―その8

カテゴリー: - katsumi @ 23時23分17秒

剣客商売7「隠れ蓑」(新潮文庫)を読了。


朝宣伝お休み

カテゴリー: - katsumi @ 08時04分59秒

今朝は朝宣伝の水曜日ですが、事情により事務所当直明けのためお休みです。

明後日の金曜日は議会だより編集委員の研修会2日目で東京にいますので、これもお休みです。


2011年7月26日(火曜日)

市庁舎移転住民投票条例制定求める市民の政治的高揚

カテゴリー: - katsumi @ 23時39分10秒

今夜は党事務所の当直です。

 

10時ごろ20代後半と思われる女性から問い合わせの電話があり、40分ほど話になりました。

 

話題は市庁舎新築移転の是非について住民投票の実施を求める条例制定要求署名の今後のことや共産党の立場などです。

 

共産党がどういう立場にあるのかも実はよく知らなかったようで、昨年秋の市議選で市庁舎新築反対を打ち出したのは共産党候補だけだったこと、選挙後に党以外の会派にも新築移転反対の声が広がっったことを説明しました。

 

彼女は夫とともに受任者になり、20代、30代の若い人たち、これまでおそらく選挙に行かなかっただろう人たちから署名を集めたこと、その若い世代がこの署名運動を通じて間違いなく政治に目を向け始めていることを実感していると語っていました。

 

5万4千の署名が生かされないで議会で投票条例が否決されたら、どうなるのだろうか、5万の署名が何にもならないことになるのだろうか、そのことがわかりたくて電話しましたとのことで、私は、5万の署名が新築賛成議員の何人かの態度を変える可能性はあること、仮に投票条例賛成議員が過半数の18名に足りない結果になって条例が不成立になったとしても、5万の署名とそれを短期間に集めた運動は大きな成果に実ることを話して激励しました。

 

すでに運動中に一人の議員が新築反対に変わったことで、新築反対は14名になったこと、5万の署名運動と新築反対議員が増えたことは、それまでに仮に動揺しがちな反対議員であっても反対の立場を固めることになること、その14名が市役所移転の条例制定の賛否表決では市役所位置条例に必要な3分の2の特別多数を阻止すること間違いなしといえると説明しました。

 

彼女はその位置条例のことは知りませんでしたし、周りの人たちもそのことは知らないと思うといっていました。

 

署名運動に取り組んだことが大きな意味を持っていることを確認できて、安心したようでした。


「ストレステストは気休め」発言は当たっている

カテゴリー: - katsumi @ 23時15分14秒

政府は原発のストレステストの実施に向けて動いていますが、次に引用する記事が伝える泉田新潟県知事の発言は的を射ています。

 

 26日、定期検査で停止中の東京電力柏崎刈羽原発2〜4号機について、欧州諸国で導入されたスト  レステスト(耐性評価)を参考にした「安全評価」を実施後も、福島第1原発事故の検証が行われない限り、再稼働を認めないとの考えを示した。海江田万里経済産業相との会談後、記者団に語った。

 知事は安全評価について「やらないよりやった方がいいレベルのもの。原発事故の検証が終わっておらず、(事故原因を)考慮に入れないのなら、気休めでしかない」と指摘。その上で「安全という虚構の下で(再稼働を)やるのはあり得ない」と明言した。

 

この気休めという表現を読んで私は、ストレステストをやりますと首相が発表した当時、枝野官房長官が記者会見でストレステストは「再稼働を要請したように安全なのだが、国民の不安を解消し安心、安全と思ってもらうため念には念を入れてやることにしたのだ」というような意味合いの発言をしたことを思い出しています。

 

ネットで検索し見つけた発言は次のようなものでしたが、当時の発言の流れのなかで私は前記のように受け止めたのでしょう。

 

『枝野幸男官房長官は8日午後の会見で、政府が原子力発電所へのストレステストなど、より安全性を高めるための対応を検討していることに関連して「原発を減らしたいから、という議論とは違う」と述べ、原発そのものを減らしていく議論につながるものではないとの認識を示した。枝野官房長官は「あくまでも安全、安心を高めるためのものだ」と語った。』

 

要するに肝心なことは、政府のストレステストは当初から現在まで、再稼働のためのもの、再稼働前提の立場にたったものだということです。

 

まさに泉田知事が批判するように「気休め」にすぎないのです。

 

最後に福井県知事の県議会答弁も紹介しておきます。これも的を射ています。

 

福島の事故の原因究明をまず行い、福井を含めた全国の原発に反映させることが基本」と強調。長期的には国際的基準は重要になるとしながらも「突然ヨーロッパの技術的な検査を導入するのは避けるべきだ。本末転倒」との認識を示した。

 国内の原発の安全性を高める手順としては、現段階で判明している福島の知見を定期検査中の原発に取り入れ、新たな知見が出てくれば次の定検に反映させるべきだと説明。国際原子力機関(IAEA)に提出した事故報告書に盛り込まれた中長期対策は、実施時期など具体的なスケジュールを明らかにする必要があると述べた。

 

 


時速60キロに耐える

カテゴリー: - katsumi @ 17時46分32秒

車で走行中、フロントガラスに何かついていることに気がつき、よくみると小型のチョウのようです。

 

 

車の走行スピードは60キロから75キロぐらいです。

 

風も少しはありましたから、落ちないように必死にしがみついているように見えました。

 

フッとスピードを落としたとき、飛んだのか飛ばされたのか消えました。


田んぼの虫たち

カテゴリー: - katsumi @ 17時40分06秒

配達の朝、休耕田の管理の見たてのために田んぼの様子をみてきました。

 

今年の雑草は生育が早く、畦草刈が必要なぐらいに伸びていました。

 

草のなかで、虫たちがこちらも大きくなって盛んに飛び跳ねます。

 

今夏初めて見る花もありました。

 

 

 


2011年7月25日(月曜日)

地デジ難民10万世帯でても移行に混乱なし!?

カテゴリー: - katsumi @ 23時52分13秒

昨日24日でアナログ波が完全に停波となりました。

 

報道によれば片山総務相は「地デジ移行で大きな混乱はない」との見かたを記者会見で示したとのことです。

 

10万世帯がテレビ難民になったと予測しながら、「移行で大きな混乱はない」とは何を考えているのかといいたい。

 

テレビが生活情報でも地震など緊急情報でも最大の情報源であり、とりわけ高齢者にとっては唯一と言っていいのではないか。

 

国民の生命、財産、安全に責任をもつべき政府が、一人のテレビ難民もだしてはいけない―この構えでとりくむのが当然です。

 

テレビ難民の実数を把握もせず、移行に欠かせないチューナーやアンテナの品不足が明らかになっているにもかかわらず、アナロク波停止の延長措置すらとろうとしなかった片山総務相はじめ政府の強権的姿勢は、断罪されなければなりません


朝宣伝150日

カテゴリー: - katsumi @ 12時20分49秒

7時5分から9時5分まであいさつ。

 

小雨がふるなか、気温は23度のまま変わらず。

 

終了後は議会事務局に直行し、議会だよりの最終校正をおこないました。

 


2011年7月23日(土曜日)

「しんぶん赤旗」の視点

カテゴリー: - katsumi @ 16時25分37秒

朝日新聞の姿勢、真実と歴史の事実に向き合う誠実さに疑問を呈した文章を先に書きましたが、今日付け「しんぶん赤旗」に掲載された小さな囲み記事の次の文章には、朝日のことが頭にあったものですから、特別に注目しました。

 

「経済」蘭に載っている「こちら経済部」という署名入りコラムです。

 

今日は金子記者のものですが、「追跡・原発利益共同体」シリーズが好評です、という書き出しで始まった文の締めくくりが次のようなものです。

 

ネット時代。公表された情報はあふれています。私たちは国民の立場から分析します。大企業広告に頼る一部メディアとはここが違います。視点で勝負。私たちの心意気です。


原発賛成報道で「安全神話」に加担した歴史の率直な反省とはほど遠い言い訳―「朝日」社説

カテゴリー: - katsumi @ 16時17分16秒

朝日新聞は電力業界の原発推進作戦にのっかって大新聞のなかで一番に原発広告を載せはじめ、同時に社論も原発批判から賛成に転換したことは、朝日OBの志村嘉一郎氏が書いた「東電帝国 その失敗の本質」(2011年6月20日刊行、文春新書)で経過を生々しく明らかにされて、経過も含めていまや天下周知のことになっています。

 

それを意識してのことでしょうが、7月13日付で社説特集「推進から抑制へ 原子力社説の変遷」を掲載しました。

 

原発賛成に転換した事実、なぜ転換したのかを明らかにし、ジャーナリズムの自殺行為に等しい外部の政治・経済権力に屈したという事実に正面から向き合う誠実さと勇気を、読者・社会に示したうえで、これからの原発報道をすたーとさせるのでなければならないと思います。

 

3・11以降に主流になった原発反対論調で報道することは、原発ゼロをめざす国民世論にとってはけっこうなことにはちがいありませんが、それだけではいつまた「迎合」だったという時がくるやもしれないという不安をもたざるをえないでしょう。

 

以下に、朝日新聞の7月13日付の社説特集(ネット上のもの)をあえて全文引用させてもらいます。

 

推進から抑制へ 原子力社説の変遷〈社説特集〉2011年7月13日21時50分
    
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原発を40年の「寿命」で止めていくと…
 原子力をめぐる朝日新聞の社説は、この60年余で大きく変わった。その検証をしてみたい。

 第2次大戦後の20年間ほどは、原子力の民生利用に希望を託す見方が世界の大勢だった。1948年2月3日社説は「原子動力化の実現する年」と題して原子力発電への期待を表明した。

 53年12月、アイゼンハワー米大統領が国連総会で「平和のための原子力」を訴える。翌54年、中曽根康弘氏らが動いて原子炉製造に向けた修正予算案が国会に出されると、3月4日社説は、学界をないがしろにする提案だと批判した。原子力推進という同じ立場ながら、どう進めるかで対立する議論だ。

 55年に原子力基本法が成立した。原子力政策は輸入炉を軸に進むが、朝日新聞は国産炉開発にこだわる。57年8月27日、茨城県東海村の原子炉に国内初の「原子の火」がともった日の社説も「記念すべき一歩」とたたえつつ、米国の技術頼みに苦言を呈した。国策を叱咤(しった)激励する日の丸原子力論である。

■転機はチェルノブイリ

 そのころは、原子力のエネルギーも制御可能であり、兵器でなく民生に用いれば恩恵をもたらすという楽観論が強かった。新しい技術が科学の悪用か否か、それだけに目が向いていたように見える。その裏返しで、技術の不確かさへの関心は低く、原子力基本法が掲げる「民主」「自主」「公開」は論じあっても、「安全」論争は盛んにならなかった。

 だが、広島と長崎の被爆の影響が長引くことがわかり始め、54年には第五福竜丸の核実験被曝(ひばく)事件もあった。50年代半ばから、科学界でも放射能のリスクや原子炉の危険を直視する動きが強まった。

 朝日新聞社説も、新しい知識や情報を取り入れ、原発の大事故が起こりうることや、それがもたらす放射能被害の怖さに、もっと早く気づくべきではなかったか。振り返っての反省だ。

 推進から抑制への変化は、79年の米スリーマイル島原発事故や86年の旧ソ連チェルノブイリ原発事故が起こってからだ。「安全を前提に原発を進める」という論調だったのが、原発を推進することの是非も考える議論に入っていった。88年4月26日社説は「立ち止まって原発を考えよう」と呼びかけた。

■危うさへの感度足りず

 背景に、60〜70年代に深刻になった公害と、しだいに高まった環境保護思想がある。水俣病が世界に伝えられ、レイチェル・カーソン著『沈黙の春』などで、生態系を守る意識が国内にも広がった。

 原子力に批判的な社説は、朝日新聞紙面に載った「原発と人間」(86年)、「汚染大地」(90年)などの企画記事にも呼応するものだった。

 冷戦後の90年代には環境保護が国際政治の主議題となる。二酸化炭素(CO2)などによる地球温暖化の心配が高まると、原子力推進側は原発をCO2排出減の決め手と位置づける攻勢を強めた。

 これに対して、96年12月2日社説は「原発への依存ふやすな」と見出しにうたって「放射能を帯びたごみのつけが、のちのちの世代に回される」と原発の負の側面を警告した。2007年5月3日の「社説21」は、脱温暖化策を提案しながら「日本の原発依存率は現状以下に抑えていく」とした。

 09年3月16日社説は、太陽光発電の研究が次世代エレクトロニクスにもつながることなどを挙げ、原子力を柱とする科学技術政策の見直しを迫った。

 この半世紀、巨大技術の危うさがわかり、人々の科学技術観も変わった。それを感度よく、洞察力をもってつかめなかったか。反省すべき点は多い。


2011年7月22日(金曜日)

「週刊明るい岩美」7月24日号

カテゴリー: - katsumi @ 22時58分08秒

「週刊明るい岩美」7月24日号を作成しました。

 

時間の余裕がないこともあり、できあいの原稿を活用して紙面をつくりました。

 

19日の議会改革特別委員会で問題提起者として報告したレジメをほとんどそのまま生かし、文字がいっぱいの紙面となりました。

 

PDFはこちら→


詭弁論駁論

カテゴリー: - katsumi @ 11時05分35秒

県立図書館からアリストテレス「詭弁論駁論」を収めたアリストテレス全集第2巻を借りてきました。

 

数ヶ月前から読みたいと思っていたものですが、全集でしか見ることができないものです。

 

集中しては読めませんが、挑戦してみます。


私の読んだ池波正太郎―その7

カテゴリー: - katsumi @ 10時58分32秒

剣客商売6「新妻」(新潮文庫)を昨日読了。


朝宣伝149日

カテゴリー: - katsumi @ 10時56分47秒

7時から9時まであいさつ。

 

霧雨のような雨が上がり、晴れ間になるかと思いきや、後半に再び霧雨になりました。気温は21度のまま。

 

山口ナンバーのトラックから手が振られました。


2011年7月20日(水曜日)

東電擁護もここまでくると、何をか言わん……公明党山口代表

カテゴリー: - katsumi @ 20時17分51秒

「しんぶん赤旗」今日付けによると、公明党山口代表が昨日19日の記者会見で国の責任は強調し、東電は擁護する発言をしたようです。

 

公明党ホームページが伝える同記者会見記事では、そうした本音が明確になる部分は隠しているようです。

 

「しんぶん赤旗」記事を引用すると、山口代表は「福島原発の位置、施行の方法、その後の維持管理は国が安全基準を定めて許可、認可、管理にあたってきたことは明らかだ。国の責任は免れない」と述べ、自公政権で原発を推進してきた公明党自身の責任を棚上げする発言をしたうえで、東電の責任逃れを後押しする次のような発言をしたということです。

 

「今回は核分裂や放射線に起因する損害以外に、政府が避難指示等を出したことによって財産や精神的損害を受けている被災者が大勢いる。これは東京電力にすべて責めを負わせるには無理がある。福島を中心とする被災者に生じている損害は、政府の行為によってもたらされたものといえる

 

政府が避難指示を出す事態の原因をつくったのは東電であることは、東電でさえ認めていることであり、避難指示によって避難した被災者に対する賠償責任は東電にはなく、避難指示を出した政府にあるという論は、いかに山口弁護士の三百代言ぶりにしてもお粗末です。

 

この論でいえば、野菜や肉、魚などの出荷停止措置による損害も、停止措置を出した政府が悪いのであり、真の原因者である東電に全面的な責任を負わせるのは「無理がある」ということになり、東電も考えつかなかった新しい責任回避論でしょう。

 

おまけに山口代表は、原子力事業者に損害賠償の責任があるとする原子力損害賠償法の改正まで口にしたそうですから、「ご立派」というしかありません。


朝宣伝148日

カテゴリー: - katsumi @ 15時35分58秒

7時から9時まであいさつ。

 

台風の影響で曇り空、気温26度で変化なしですが、プラスタ―を押す風の強さに片腕では少しきついと感じる程度のことで、台風のものすごさが日本のことだと実感できない状態でした。

 

朝宣伝で初めて旭川ナンバーに出あいました(大型トラック)。

 

出発前に眼にとまったので撮りました→

 


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